理学療法士は今すぐ副業をした方がいい理由 パート②雇用の減少
理学療法士が副業をした方がいい理由は大きく分けると次の3つになります。
- 今後給料が増えないから
- 将来的に解雇されたり、再就職しにくくなる可能性があるから
- 専門性を高めるためにはお金が必要だから
前回の記事では「①今後給料が増えないから」について述べました。
本記事では ②将来的に解雇されたり、再就職が難しくなる可能性がある についてみていきたいと思います。
理学療法士の数は増加し続けている
令和4年度賃金構造基本統計調査によると、全国に理学療法士は202540人存在しています。
ちなみに僕自身が理学療法士にになった当時の登録番号は9万人台でした。
たった10数年で2倍以上に理学療法士が増えているんですね。
そして、理学療法士の数は今後もどんどんと増えていきます。
下の表は厚生労働省が出した理学療法士・作業療法士の養成校・定員数です。
厚生労働省 理学療法士・作業療法士養成施設数推移より抜粋
今から約25年ほど前の平成11年では、理学療法士の施設定員数は3000人台でした。
ところが、そこから20年も経たないうちに平成28年には14000人台と約5倍まで増加しています。
さすがにこれから先、養成校の施設数は大きく増えないとは思いますが、それでも毎年15000人程度の理学療法士の卵が産まれ続けるわけです。
理学療法士の将来の需要数は供給数より少ない
これほど多くの理学療法士が毎年社会に供給されていくわけですが、はたして社会の理学療法士の需要というのはそれほど多くあるのでしょうか?
下の表は厚生労働省が算出した理学療法士・作業療法士の需給推計になります。
厚生労働省 ホームページより抜粋
需要が最も見込めるケース1であっても、2026年~2027年には供給数が需要数を上回ります。
そしてなんと2040年頃には供給数が需要数の1.5倍に達すると推測されています。
要するにかなり多くの理学療法士人材が余るということです
リハビリ職の解雇が当たり前の時代になった時を想定して今動く
人材が余るようになると、社会保障費の削減や社会的要因による患者数の減少(コロナ感染症蔓延による入院ストップなど)で病院の収入が少なくなり、リハビリ人員の解雇なんてこともあるかもしれません。
リハビリ職の解雇が増える時代になった時、まっ先に解雇されるのは誰でしょうか?
それは高い給料を払っている中高年のセラピストです。
患者をリハビリして受け取る報酬は経験1年目の理学療法士も経験20年目の理学療法士も同じだからです。
上の図の需要と供給のグラフから見て、今すぐにこのような解雇の時代がくることはないと思います。
しかし、今から10年後はわかりません。
遠くない将来の最悪の事態に備えて今から動いていく必要があると思います。
今から動いていくことで、もし解雇になり再就職先で年収が100万円下がってしまったとしても、副業で月に5-10万円稼げるようになっていれば、収入の低下を補えます。
理学療法士1本だけで生活ができなくなるという未来を想定して今から行動していきましょう。